一戸建ての場合
家族構成や購入物件の種類、ライフプランといったさまざまな条件を具体的に挙げて、それぞれのケースに合わせた住宅ローンの選び方を解説します。
新築一戸建ての場合
更地に一戸建てを新築する場合、従来の公庫融資と同じく、フラット35でも、一定の条件のもと、建築費と合わせて土地の取得に必要となる費用についても融資を受けることができるとされます。しかも、フラット35では、公庫融資の場合に、敷地面積100?以上であることが要件として定められていたのに対し、こうした敷地面積の制限がなく、たとえば80?の敷地に新築する場合にも利用が可能です。この場合、建築費および土地費を合わせて上限価額は1億円までの物件について、基本的に所要価額の80％まで融資を受けることが可能です。
建て売り住宅の場合
新築一戸建て住宅を購入する場合、フラット35では、従来の公庫融資のような敷地面積100?以上というような敷地面積の要件がなく、100?未満の敷地に建つ一戸建て住宅である場合にも利用できるとされ、しかも土地と建物を合わせて1億円までの物件に利用が可能です。このフラット35では、物件価格の80％について8,000万円を限度とする融資が受けられますが、もし残りの20％の頭金を準備できないような場合には、より収入基準の低い提携ローンを併用することを検討することになります。
ただし、その場合、返済負担率はアップするので、無理な借入には注意すべきです。この点、ひとつの目安として、年収500万円以下の場合は、返済負担率を25％までに抑えるべきでしょう。
中古一戸建ての場合
中古一戸建ての住宅を購入する場合、フラット35では、面積70?以上で、原則として、建築確認日が昭和56年5月31日以降の物件などについて、利用できます。新築物件の場合同様、土地と建物を合わせて1億円までの物件について利用が可能で、物件価格の80％まで8,000万円を限度として融資を受けることができます。
なお、フラット35を利用するためには、公庫融資と同じく、一定水準を超える住宅の性能を有することが必要となるため、フラット35に適合すると認められた物件は、物件の安全性においても問題がないとみることができ、その意味で、利用者は質の確保が可能となります。